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目次
  1. シニアマーケットを取り巻く業界動向を読み解く

てなわけで、急成長中の注目業界なのに意外と知られていない、ミイダスマガジン的におすすめな業界である「推し業界」を教えてやるからな。今回は今が旬の「シニアマーケット」


シニアマーケットに関わる主な業種は医療・介護福祉・生活産業に分けられますが、実際どのように事業を展開しているのでしょうか。そんなシニアマーケットは今、どんなことになっているのでしょうか?その動向を見てみましょう。

シニアマーケットを取り巻く業界動向を読み解く

医療機器業界は安定した成長が見込める優良業界。

医療機器メーカーは、主に治療用の医薬品やワクチンなどを扱う「医薬品メーカー」と、それ以外の「医療機器メーカー」に分けられます。
医療分野では高齢化と共に、一人あたりの医療費の支出を抑えることが課題になっています。そのため医薬品や医療機器、医療従事者の人件費などのコスト抑制が望まれています。そのための技術革新が求められているので、今後もさまざまなニーズが生まれることが予想されます。


医療費抑制のための施策により、製薬会社の収益環境は大きく変化。製薬各社は医薬情報担当者(MR)を大幅に削減。

「製薬各社が営業職に当たる医薬情報担当者(MR)を大幅に減らしている。削減数は2017年から3年で3,000人を上回る見通し。」
(2019年3月27日 日経MJ 流通新聞 003ページ掲載)

収益環境が厳しさを増し、さらに医師自らインターネットなどで情報を集めやすくなったことなどが背景にあるということです。この厳しい状況下で退職を余儀なくされたMRも含めた医薬・医療業界出身者のおよそ3分の2は異業界へ転職しているのだとか。

医療分野はITとの融合で変わる。

「医療分野はIT(情報技術)との融合など革新の余地が大きい。」
(2019年3月27日 日経MJ 流通新聞 003ページ掲載)

多くの産業で加速しているITとの融合という流れ。それは医療分野にも例外ではないようです。今後も新しいサービスや商品が生まれ、新たな人材が必要とされていくことが予想されます。

 

医療分野にもIT。やっぱり時代はテックだな。

介護業界は人手不足や介護報酬の引き下げなど、厳しい経営環境。中小事業者の撤退、大手ではサービスの総合化を目指す動きがある。

「介護業界は大手のシェアを合算しても数%で、中小の事業者が占める。その中小の経営が悪化している。東京商工リサーチによると2017年度の「老人福祉・介護事業」の倒産件数は介護保険制度が始まった2000年以降最多の115件に達した。倒産したのは従業員5人未満の事業者が全体の6割を占めた。
人手不足も介護事業者の経営に重くのしかかる。2018年5月の介護職の有効求人倍率は3.66倍全体の1.33倍を大きく上回る。2025年度末には55万人の介護人材が不足するとの試算もある。」
(2018年7月24日 日本経済新聞 013ページ掲載)

このような状況の中、受け皿になるのは業界大手企業のようで、このような中小事業者の事業承継やM&Aが盛んに行われていると言います。今後も中小が大手に集約されていく見通しです。大手各社に集約することでITを活用した生産性の向上と共に、人材確保のための施策を打ち出す動きも見られます。

生活産業では、アクティブシニアが消費拡大の鍵を握っている。

生活産業では、定年退職後にもさまざまな活動に意欲的で元気な「アクティブシニア」を意識したサービスや商品の投入が相次いでいます。ただ、多様なシニア層の志向は一筋縄ではいかないという難しさがあるため、高齢者対応の経験があり、アクティブシニアの行動傾向を理解している人材は重宝されそうです。

こんな成功事例があるぞ。

「定年退職後に趣味の活動を続けるアクティブなシニアなどに向け、大人用おむつ類のメーカーが使いやすさや抵抗感の軽減に工夫を凝らしている。
(2018年6月8日 日経MJ 流通新聞 009ページ掲載)

「白いパンツは抵抗がある」「淡い色のズボンをはくと透けそう」という声が活かされているそうで、女性が下着感覚で装着できる商品なのだとか。現在は生理用品の延長という感覚で使用できる大人用おむつも多数販売されていて、各社売り上げは好調なのだとか。このようにシニアの消費者心理や使用用途やシチュエーションなどを細部まで考慮し、工夫を凝らした商品がヒットしています。

シニアマーケットは今後もあらゆる分野で積極的に展開されることが予想されています。参入する法人も増加しており、その注目ぶりが伺えます。