コロナ禍をきっかけに、会社に出勤せずに働けるテレワーク（リモートワーク）という働き方が定着しつつあります。働き方の多様性とともに、「テレワークで仕事がしたい」「在宅勤務ができる資格がほしい」と考える人も多いのではないでしょうか。

この記事では、テレワークができる職業や、テレワークが可能な仕事に転職する際のコツをご紹介します。

テレワーク（リモートワーク）とは？

テレワーク（リモートワーク）は自宅、コワーキングスペース、レンタルオフィス、カフェなど会社のオフィス以外で仕事を行う働き方を指します。 リモートワークが広く普及したのはコロナ禍からで、オンライン会議ツールなどリモートワーク向けのサービスが多く展開されたことにより、導入する企業が増加しました。

リモートワークとテレワークは、どちらも基本的に同じ意味です。会社から離れて働くことを指し、自宅での働き方は「在宅ワーク（在宅勤務）」、会社外での働き方は「モバイルワーク」と表現されることがあります。

テレワーク（リモートワーク）の現状

NTTドコモ モバイル社会研究所が2023年にテレワークに関する調査を実施したとろ、2023年のテレワーク実施率は14.6％、うち男性が21.5％、女性が8.3％で男性の方がテレワーク実施率が高いことがわかりました。また、年別の実施率は2021年〜2023年にかけて約15％とほぼ横ばい状態です。

一方、「勤務先がテレワークを導入していない」と答えた人は全体で74.6％、「テレワーク制度はあるが自身はテレワークを実施していない」は全体で約1割という結果になりました。

【業種別】テレワーク（リモートワーク）が多い職業

コロナ禍以降、多くの産業でテレワークの導入割合が増えてきています。ここでは、業種別にそれぞれの仕事内容と、どんな職業がテレワークに向いているのかを解説します。

事務系の職種

カスタマーサポート

カスタマーサポートは製品の故障や問い合わせを解決する仕事で、近年、リモートワーク化が進んでいます。カスタマーサポートはマニュアルを元に顧客応対を行うため、電話やメール、チャットなどで業務を完結でき、対面で顧客と話す必要はありません。

パソコンやクラウドPBX、ヘッドセットなど必要なシステムがあれば、すぐに業務が行えるため、リモートワークに適しているといわれています。

人事・経理・総務

人事、経理、および総務の仕事も、リモートワークに向いているといえます。これらは主にデスクワークが中心のため、オフィスに出勤しなくてもリモート環境でも業務を行うことが可能です。

また、個別のプロジェクトやタスクを処理することが多く、他の部署との連絡や対面コミュニケーションをとる場面が少ないため、単独での業務に向いています。ただし、データセキュリティやコンプライアンスを厳しく取り締まる業務もあるので、リモートで行う際は注意が必要です。

データ入力

パソコンを使用して数字や文章などを入力するデータ入力の職種も、リモートワークに適しています。データ入力で必要なデータ入力ソフトウェアや、文書処理ツールにはオンラインでアクセスできるためです。

パソコン環境さえ整っていれば出社する必要がなく、場所を選ばず仕事ができます。また、データ入力は単独業務のため、他の従業員との共同作業や連絡が必要ないのも理由のひとつです。

IT系の専門職

システムエンジニア・プログラマー

システムエンジニアやプログラマーも単独での作業が多いため、リモートワークに向いています。リモートワークが普及する前から、自宅で作業しているフリーランスエンジニアも多いです。

ITツールを使うことで、リモートワーク環境でも問題なくコミュニケーションや進捗管理の把握ができます。ただし、会社によっては社外にデータを持ち出すことを禁止しているところもあるので、作業を行う場所には注意が必要です。

データサイエンティスト

データサイエンティストの主な仕事は、収集したデータの分析と解析を元に企業の課題解決や戦略立案などに活用することです。

データサイエンティストは統計学、機械学習、ディープラーニング、プログラミングなどの知識やスキルが必要となります。経営課題の把握や戦略立案業務もZoomなどのWeb会議サービスを使えば、リモートでの作業が可能です。

Webデザイナー

Webデザイナーは、企業や個人クライアントから依頼されたWebサイトのデザインを制作する仕事です。Webデザイナーになるためには制作会社やデザイン会社に勤めるのが一般的でした。

しかし、近年多くのWebデザインプロジェクトがオフィスから離れても仕事ができるようになっています。また、フリーランスのWebデザイナーの場合、案件の獲得からプロジェクトの計画、デザイン作業まですべて自分で行うため、自宅などで作業している人も多いです。

マーケティング系の職種

コンサルタント

コンサルタントの仕事内容は、企業や機関等から依頼を受け、経営戦略の立案サポートを行うことです。クライアントに対して戦略的アドバイス、業務プロセスの改善、組織の再構築などの専門知識を提供し、特定の課題や問題に対する助言や解決法を提案します。

コンサルタントの業務は情報収集、分析、提案の作成、戦略の策定などデスクワークがメインで、場所を選ばず仕事ができることからリモートワークに適しているといえるでしょう。

Webディレクター

Webディレクターも、リモートワークが可能な職種のひとつです。Webディレクターは、Web業界においてプロジェクトを監督、指導、管理する役割を果たします。

主な業務はプロジェクト管理、コミュニケーション、戦略策定などであり、これらのタスクはオンライン環境で行えます。Webディレクターの求人では、フルリモートで高収入という条件のものも多いですよ。

営業職

インサイドセールス

インサイドセールスは、メールや電話などを用いて顧客と対話する営業職を指します。客先を訪問するフィールドセールスと異なり、営業活動の効率化や客先訪問の時間や費用を削減できるなどのメリットがあります。

顧客とのコミュニケーションは主に電話、ビデオ通話、メールなどを使用して行われるため、ネット環境が整っていればリモートワークが可能です。

テレアポ

テレアポは「テレフォン・アポイントメント」の略で、コールセンターなどに勤務して新規顧客の対応や訪問予約を電話で行う仕事です。テレアポの求人を見ると「完全在宅」「フルリモート」と書かれたものも多いです。

リモートワークにすることによって、オフィスの家賃や通勤にかかるコストを削減できるというメリットもあります。テレアポの仕事はアルバイトやパートが8割近くを占めており、「自宅で働ける」と主婦の人にも人気の職種です。

Web系の職種

ライター

ライターは雑誌、フリーペーパー、ニュースサイト、Web媒体などに依頼された文章を書く仕事です。出版社や編集プロダクション、Webメディア事業を展開する企業に所属したり、媒体を固定せずにフリーライターとして活動する方法があります。

ライター業務はパソコンとネット環境があればどこでも仕事が可能なため、リモートワークを導入している編集部や企業が多いです。フリーランスで活動するライターのなかには自宅だけでなく、旅行先やリゾート地などでリモートワークをしながら休暇を楽しむワーケーションを取り入れている人もいます。

イラストレーター

イラストレーターはクライアントからの依頼を受けて、イラストを制作する仕事です。仕事内容は、書籍や雑誌の表紙や挿絵、Webサイトに掲載される漫画やパンフレットのイラスト、広告や商品パッケージ、ソーシャルゲームのキャラクターなどさまざまです。

イラスト制作はデジタルツールやソフトウェアを使用して行われるため、場所を選ばず、自宅や自分のスタジオなど好きな場所で作業できます。

その他の職種

上記の職種以外にも、管理職やマネジメント職、カウンセラー、翻訳者などもテレワークで仕事をすることが可能です。これらの職種はWeb会議サービスなどを使用して、顧客や社員と会話します。

出社する必要がなく、環境が整っている場所であればどこでも仕事できるためリモートワークに向いている仕事といえるでしょう。

テレワーク（リモートワーク）ができる仕事の特徴2つ

さまざまな業界にテレワークが取り入れられていますが、どんな職種でもできるというわけではありません。テレワークができる仕事には、以下のような特徴があります。

1．出社しなくても業務やコミュニケーションができる

テレワークができる仕事は、主に個人で作業や活動する仕事であり、会社に出社する必要がないという特徴があります。

また、ネット上のコミュニケーションツールを活用し、出社しなくても社員同士の伝達や情報共有がすぐにとれる環境であれば、出社の回数を徐々に減らしてテレワークを増やしていくことが可能です。

2．成果を評価しやすい

テレワークでは上司が部下の業務を直接観察できないため、業績に基づいて成果を判断することになります。そのため、従業員が作成した書類や報告書など、成果を表すものがすぐに提示できる環境が大切です。

逆に、個々の業務を企業が確認しにくい仕事や、テレワーク向けの評価システムが普及していない業界では、テレワークを導入しても適切に成果を評価できない可能性があります。

テレワーク（リモートワーク）ができない業種

さまざまな業種でテレワークが取り入れられている一方で、顧客やクライアントと直接対話し、対面でサービスを提供する仕事などはテレワークが難しいことがあります。テレワークやリモートワークを希望する方は、できない職種も覚えておくとよいでしょう。

公務員

公務員が扱う特定の行政システムやデータベースは、機密情報の取り扱いや漏洩を抑えるためにアクセスが制限されています。公共の電波からのアクセスができないため、テレワークは不可能といえるでしょう。 また、多くの公務員は市民と対面で対話し、文書処理、証明書発行、許可などの業務を行います。

これらの業務は公共の場所で提供する必要があるため、リモートで行うことは難しいです。 また、警察や消防員は緊急事態が起こるとすぐに現場に駆けつける必要があるので、リモートワークはできません。

接客業

接客業、飲食業、宿泊業などは、顧客と対面し接客することがサービスの本質に当たるため、リモートワークが難しいとされる職種です。

最近はビジネスホテルで自動チェックイン・チェックアウトシステムが導入されるようになりましたが、多くのホテルでは対面の接客を求められている現状があります。一部の業務をリモート化することはできても、すべて変えるのは難しいといえるでしょう。

生産・製造・物流業

生産・製造・物流業は、原材料を加工して製品を製造するため、工場に出社することが不可欠です。今後、AIや機械技術の進歩により、遠隔から製品製造ができるようになる可能性があるかもしれません。

しかし、急なトラブルや衛生面のチェックなど、直接人の手が関わる工程が多くあります。そのためすべての業務を、リモートワークで実施するのは難しいといえるでしょう。

医療・介護職

医療職や介護職など、直接患者や利用者と関わる職種もテレワークには向いていないといえます。医療職では患者の診療や入院患者への対応が必要であり、医師は病院にいなければいけません。

また、介護職は食事の提供や移動のサポートなど、利用者と直接関わる業務が多いです。ただし、ケアマネージャーが行う事務的な業務やカウンセリング、ケアプランの作成など対面でのケアが不要な業務に関しては、テレワークが適していることもあります。

農林水産業

農林水産業は実際の現場での作業が中心となるため、リモートワークを実施することは難しい業種です。農業は畑での作業や収穫、水産業では漁業や養殖、林業では木材の伐採など、実地での作業が不可欠です。

ただし情報技術の進化により、農産物の生産計画や市場調査、経営管理、販売戦略の策定など、一部の業務はリモートで行うこともあります。

建設業

建設業も、現場での作業が中心となるため、リモートワークを実施することは難しいといえます。建設業界では建設現場での建築、土木工事、設備工事など、物理的な作業が不可欠です。

ただし、建設プロジェクトの計画や設計、資材調達、プロジェクト管理など一部の業務はリモートで実施できる場合もあります。

テレワーク（リモートワーク）のメリット3つ

転職を考えるときに、テレワークが可能であるかを考慮して仕事を探す人も多いと思います。テレワークにはどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、3つのメリットを紹介します。

1．通勤時間が減る

朝晩のラッシュアワーにおける交通渋滞や公共交通機関の混雑など、通勤には時間がかかります。なかには家から職場が遠く、往復何時間もかけている人もいるでしょう。

リモートワークでは自宅やコワーキングオフィスでの作業が可能になるため、通勤の必要がありません。これにより通勤に費やす時間を趣味にあてたり、副業や育児、介護など家族の世話をする時間を有効活用できます。

2．働きやすい環境が作りやすい

リモートワークのメリットとして、労働環境を自由に選択できることが挙げられます。自分が1番リラックスできる自宅やカフェ、図書館など働く場所を自由に選べて、仕事の効率を高められます。

また、自宅のデスクや椅子など自分の好みに合ったデザインの家具を導入するなど、快適に働ける労働環境を自由に調整することも可能です。

3．人間関係のストレスを受けづらい

リモートワークは、人間関係に伴うストレスを軽減できるメリットがあります。オフィスでの仕事には、同僚との人間関係や社内のコミュニケーションにおけるトラブル、ストレスが生じます。

リモートワークでは、自宅や選んだ場所で業務ができるので、社内でのわずらわしい人間関係を回避できるでしょう。また、人間関係のストレスを受けづらいため、リラックスした状態で仕事に向き合えるのもメリットです。

テレワーク（リモートワーク）デメリット4つ

テレワークには良い面がある一方で、デメリットも存在します。これらのデメリットはテレワークの課題ともいえます。今後、改善されていくかもしれませんが、転職を考えている方は覚えておくとよいでしょう。

1．長時間労働になりやすい

テレワークでは、会社が社員の労働を十分に監視できないため、管理に課題が生じることがあります。従業員の働きぶりを直接、把握できないことから長時間労働になりやすかったり、勤務時間中に業務が完了していない場合は残業を求められたりすることも。

テレワークを実施する際は、責任者と社員がきちんとコミュニケーションをとり、適切な労働時間の管理をとれるツールが必要といえるでしょう。

2．コミュニケーションが希薄になる

テレワークでは基本的に、必要な場合にのみコミュニケーションを取るため、社員同士の会話が不足しやすい傾向にあります。コミュニケーションが希薄になると、従業員の仕事への意欲が低下し、孤立感が生じる原因にもなりかねません。

このような課題に対処するためには、定期的なビデオ会議やコラボレーションツールを活用するなど、社員同士のコミュニケーション不足を解消する手段を考える必要があるでしょう。

3．セキュリティリスクがある

テレワークにおいて自宅のネットワークを使用する場合、情報漏洩のリスクが高まるというデメリットがあります。また、公共のネットワークは通信が暗号化されていないため、自宅のネットワークよりも情報漏洩のリスクが高いです。

会社の機密情報が漏れてしまうと、会社に損害をもたらすだけでなく、個人にも法的責任を問われる可能性があります。テレワークではセキュリティ意識を高めて、信頼性のあるネットワークを使用することが重要です。

4．新人研修が十分にないケースが多い

テレワークには「新人研修を十分に受けられない」というデメリットも存在します。新入社員は入社とともに研修を受けて、専門知識や業務プロセスを学ぶのが一般的です。テレワーク下の環境では、すぐ質問できる相手が近くにいないため、不明点が生じたりミスが発生したりしたときに、対応が遅れて仕事の効率が低下することもあります。

テレワークを行う際は、自分が経営者になったつもりで責任感を持つことが大切です。また、業務時間外も自主的に勉強する、わからないことはすぐに聞いたり調べたりするなど、自立したマインドが求められるでしょう。

テレワーク（リモートワーク）ができる仕事に転職する4つのコツ

テレワークという働き方に、魅力を感じる人も多いと思います。転職する際に、テレワークができる会社に入社するにはどうすればいいのでしょうか。転職時のコツを解説します。

1．現在の仕事で経験・実績を積んで独立する

現在の職種がテレワークに適している場合、スキルや経験を積んで将来的に独立を目指すのもひとつの方法です。たとえば現在、編集部で働いている場合は将来的にフリーライターに、デザイン会社で働いている人であれば、フリーデザイナーやWebデザイナーとして独立すると選択肢が広がります。

2．テレワーク（リモートワーク）で使えるスキル・資格を身につける

現職を続けながら、テレワークに必要なスキルを副業などで習得するのもひとつの方法です。仕事を辞めてしまうと経済面で困難に直面するリスクがありますが、仕事を続けながら副業を行うことで必要なスキルを低リスクで身につけられます。

副業の収入が安定してきたら、リモートワーカーとしてのキャリアに進むことを検討してみましょう。

3．未経験でテレワーク（リモートワーク）できる仕事に就くならIT系を選ぶ

Webデザイナー、Webライター、システムエンジニア、WebマーケターなどのIT関連の職種はフルリモートの求人が多く、未経験者でも歓迎されることが多い傾向です。

これらの職種への転職を成功させるためには、関連する資格の取得がおすすめといえます。また転職保証が提供される、プログラミングスクールに通うのもひとつの方法です。

4．転職サービスを活用する

テレワークの仕事を探している、テレワークが可能な職種に転職を検討している場合、転職エージェントを活用するのがおすすめです。転職サービスではテレワークの有無など、働き方の実態がわかりやすく求人に記載されています。

自分で調べる手間を省けるため、効率よく転職活動を進めることが可能です。また、自分に合った転職先を紹介してもらえたり、履歴書や面接の対策も対応してくれたりなど、さまざまなメリットがあります。

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テレワークが可能な職種に転職しようと思っても、未経験だとすぐに行動に移すのは難しいでしょう。スムーズに転職を進めるためには、テレワークが導入されているIT・Web系の企業に転職を検討するのが近道です。

IT・Web関連の職種で活躍できるようになれば、テレワークの実現はもちろん、将来的にはフリーランスとして独立する機会も広がります。働き方の多様性が広がる今、テレワークの求人は多く、転職もしやすい傾向にあります。

テレワークという働き方を取り入れて、今後のビジネスプランに新たな展望を持たせてみてはいかがでしょうか。

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