ミイダスマガジン

CATEGORY

FOLLOW ME!

目次
  1. コロナ禍によって、突然ニューノーマルになった「テレワーク」
  2. 「テレワーク」の普及でIT関連業界が有望な理由
  3. 「その仕事、全部テレワークでやれます。」テレワークを支えるITシステム&ツールの一部を紹介します!
  4. IT関連業界の動向を読み解く
  5. 「異業種・未経験でも転職成功の可能性大」なポイント

コロナ禍の影響で、テレワークを導入する企業が急増しています。そのため、オフィスと同じIT環境が必要不可欠になり、「IT関連業界」の需要が伸びているというのです。

オフィスと同じIT環境とは、具体的にどのようなシステムやツールが必要なのか?また、IT関連業界の市場動向は?転職に成功するポイントを分かりやすくレポートします!

コロナ禍によって、突然ニューノーマルになった「テレワーク」

テレワークとは?

情報通信技術(ICT = Information and Communication Technology)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のこと

コロナ禍をきっかけにテレワークを導入・実施する企業が急増した事で、IT関連業界が脚光を浴び始めているというのです。異業種・未経験からの転職成功の可能性はあるか?チェックしてみましょう!

「テレワーク」の普及でIT関連業界が有望な理由


テレワークを導入する企業が増え、リモートワークに対応するために必要不可欠なのがIT(情報通信技術)システムやツール。これがなければ離れた場所での業務は成立しません。需要の急速な拡大を背景に、既存の大手ITサービス、システムベンダー以外でも、さまざまな中小企業が独自の技術やサービスで躍進しています。
また、アメリカのスタートアップ企業なども日本市場に進出しており、国内のみならず外資系企業の動向も注目です。

「その仕事、全部テレワークでやれます。」テレワークを支えるITシステム&ツールの一部を紹介します!


「テレワーク」導入には、企業によって依然格差がみられます。「テレワークでは決済印押印が不可能」「テレワークではメール対応ができない」「テレワークでは営業ができない」「テレワークでは会議が不可能」などの声も上がっており、テレワーク実施率は全国で13.2%(東京のみで見ると23.1%)※と、ほとんどの企業が対応できていないというのが実情です。


※出典:パーソル総合研究所


しかし、実際にはITシステムやツールを導入し、活用することで上記のような業務は全てテレワーク可能。つまり、まだまだ新しい技術や制度の導入、それにともなって求められる価値観や意識の変化などが追いついていない。しかし今後は企業規模を問わず、テレワーク導入に向けた企業努力が欠かせなくなることは必至、という状況です。 そんなITシステムやツールですが、具体的にどのようなものなのか?簡単にまとめてみました。


出典:日本テレワーク協会「テレワーク関連ツール一覧」

「オフィスと同じIT環境の構築」を可能にする、システム方式の主な種類

リモートデスクトップ方式
オフィスに設置されたパソコンなどのデスクトップ環境をテレワークの環境から遠隔操作、閲覧できる

仮想デスクトップ方式
オフィスの仮想デスクトップ基盤(VDIサーバ)にテレワーク端末から遠隔でログインして利用する

クラウドアプリ方式
クラウドサーバ上のアプリケーションにインターネット経由でアクセスし、作業が可能になる

会社PCの持ち帰り方式
オフィス端末をテレワーク先に持ち出して作業する


テレワークにおけるコミュニケーションや情報共有などの支援ツール

Eメール
業務コミュニケーションの中核ツールで、ほとんどの企業で導入している。しかし、外部からのアクセスが不可能なメールサーバのシステムである場合、他のメールサービスへの転送や新たなメールサービスの導入を検討する必要がある。(「メール対応をしなくてはいけないのでテレワークができない」という意見は、これが原因であると思われる。)


チャット
会話のような短文のやりとりが可能。メールよりも気軽でスピーディな対応が可能。
グループウェアの多くにチャット機能が含 まれるほか、Skype for Business、無料 版Skype、LINE、カカオトーク、Googleハ ングアウト等の会議システムのほとんどに チャット機能がある。


会議システム
対面での会議やミーティングなどに近い状態を作ることが可能。遠方への出張なども不要になる可能性が高いため、コスト削減にも大きく関わる。
SkypeforBusiness/日本マイクロソフト(株)、Googleハングアウト/グーグル合同会社、MeetingPlaza/NTTテクノクロス(株)、Zoom/Zoom Video Communications, Inc.など


情報共有ツール
「オンラインストレージサービス」つまりインターネット上でファイル保存する事で、大容量ファイルの共有が可能。同一の画像やデータなどを共有できるため、チームでの作業を円滑に進めることができる。
Dropbox、Googleドライブ、OneDrive/日本マイクロソフト(株)など

テレワークにおける勤怠や業務などの各種管理支援ツール

勤怠管理ツール
勤務時間を把握するだけでなく、出勤、休憩、移動、退勤などの状況やGPSでの情報を得られる製品などもある。 cyzen/レッド フォックス(株)、テレワーク ウオッチ/ NECネッツエス アイ(株)、MITERAS/ パーソルプロ セス&テクノロ ジー(株)など

在籍管理ツール
在席状況確認は、Skypeなどのコミュニケーションツールやサイボウズなどのグループウェアを 利用することも可能です。さらに仮想オフィスでよりリアルなオフィス環境を作る事ができるツールもある。
Sococo Virtual Office/ (株)イグアス、Remotty(リモティ)/ (株)ソニックガーデンなど

業務管理ツール
テレワークに最低限必要と言われる、スケジュールの共有。またチームでの協業に欠かせない、プロジェクトやタスクごとに管理できるツールもある。
サイボウズ (Live、Office、ガルーン)/サイボウズ(株)、Office365/ 日本マイクロソフト(株)、G Suite/ グーグル合同 会社など

いずれも代表的なツールを挙げました。他にもビジネス対話アプリや電子契約サービス、web面接ソフトなどのITツールが注目を集めています。これらのツールを必要に応じて適切に導入し、活用することがテレワークには欠かせません。多くの企業が迅速にテレワーク対応ができない背景には、こうした業務環境の整備ができていないという事があります。逆に言えば、まだまだ多くのビジネスチャンスが残されている業界と言えるでしょう。



IT関連業界の動向を読み解く

注目すべき新聞記事が2019年7月に掲載されていました。ビデオ会議サービスを手がける米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズが日本市場の開拓を見越し、日本のチームを2倍に増やすというもの。既にテレワークの拡大など、働き方改革の動きを察知していた事が分かります。記事中の創業者のエリック・ユアンCEOの言葉から、IT関連業界における2つの動向が見えました。


動向:テレワーク拡大の今がビジネスチャンス!

「テクノロジーによって世界はまますますつながっていく。物理的に隣にいなくても一緒に働くことはでき、この流れは巻き戻りはしない」
(2019年7月30日 日本経済新聞朝刊 015ページ掲載)


動向:大企業、スタートアップ関係なく可能性がある!

「顧客の声に集中して素早く製品を改良し続ければ、スタートアップが戦って勝てるチャンスはある」
(2019年7月30日 日本経済新聞朝刊 015ページ掲載)


募集が増えそうな職種
  • 技術職 ITコンサルタント、エンジニア、プログラマなど
  • 専門職 コンサルタントなど

「異業種・未経験でも転職成功の可能性大」なポイント

2019年の時点で、既にテレワークという新しい働き方がニューノーマルになる事は予想されていました。それはオリンピック開催にともなって、通勤が困難になるような状況を見越しての事でした。

しかしコロナ禍という予想もしなかった国難によって、普及のスピードを加速し続けているテレワーク。今後もさらに需要拡大していく有望業界であると言えます。テレワーク向けのシステムやツールの開発に携わる各種IT人材の需要は、引き続き高いしょう。そのため異業種や未経験からの転職成功の可能性大、と言えます。