サラリーマンとして働いている人のなかには、自身の年収がどれくらいの位置にあるのか気になる方も多いのではないでしょうか。具体的な平均年収を知ることで、自分の収入が平均とどれほどの差があるのかを把握できます。

この記事ではサラリーマンの平均年収について解説するとともに、年収アップさせるための方法をご紹介します。

サラリーマンの平均年収は414万円

dodaの平均年収ランキング（平均年収／生涯賃金）によりますと、2023年のビジネスパーソン全体の平均年収は414万円で、前回から11万円アップと大幅に上昇しています。男女別では男性は464万円で15万円上昇、女性は356万円で9万円上昇しました。

年収中央値で見ても全体で360万円と、前回から10万円の増加です。男女別の年収中央値に関する結果は、男性は400万円と横ばいの状況が続いており、一方、女性は320万円で17万円上昇しています。

参考：
日本のビジネスパーソンの平均年収は？ 平均年収ランキング（平均年収／生涯賃金）【最新版】
転職活動時に自分の市場価値を診断する方法を解説
転職で年収アップする方法は？成功する人の特徴やよくある失敗例などを紹介
転職によって年収はどうなる？上がる・下がる人の特徴や事例を紹介

年代別の平均年収

年代	平均年収
	全体	男性	女性
全年代	414万円	464万円	356万円
20代	352万円	377万円	329万円
30代	447万円	494万円	383万円
40代	511万円	585万円	410万円
50代以上	607万円	674万円	434万円

都道府県別の平均年収

都道府県別ランキング	平均年収
	全体	男性	女性
東京都	455万円	514万円	400万円
神奈川県	435万円	496万円	368万円
千葉県	422万円	478万円	356万円
埼玉県	415万円	467万円	351万円
茨城県	412万円	457万円	343万円

  

業種別の平均年収

業種分類	平均年収
	全体	男性	女性
金融	469万円	572万円	394万円
メーカー	466万円	506万円	381万円
総合商社	464万円	506万円	374万円
IT／通信	446万円	478万円	393万円
建設／プラント／不動産	432万円	470万円	364万円
専門商社	424万円	468万円	361万円
インターネット／広告／メディア	423万円	469万円	381万円
メディカル	408万円	499万円	354万円
サービス	377万円	419万円	335万円
小売／外食	359万円	400万円	317万円

職業別の平均年収

職種分類	平均年収
	全体	男性	女性
専門職（コンサルティングファーム／専門事務所／監査法人）	598万円	637万円	527万円
企画／管理系	543万円	612万円	453万円
営業系	456万円	486万円	391万円
技術系（電気／電子／機械）	455万円	467万円	360万円
技術系（IT／通信）	452万円	473万円	398万円
金融系専門職	452万円	610万円	386万円
技術系（建築／土木）	432万円	447万円	370万円
技術系（メディカル／化学／食品）	395万円	438万円	360万円
クリエイティブ系	383万円	424万円	354万円
事務／アシスタント系	343万円	406万円	327万円
販売／サービス系	334万円	367万円	304万円

参考：
20歳～65歳の平均年収は？ 平均年収ランキング（年齢・年代別の年収情報）【最新版】
日本のビジネスパーソンの平均年収は？ 平均年収ランキング（平均年収／生涯賃金）【最新版】

事業所・企業規模別の平均年収

事業所規模	平均年収
1～4人	309万円
5～9人	352万円
10～29人	374万円
30～99人	365万円
100～499人	371万円
500～999人	393万円
1,000～4,999人	407万円
5,000人以上	412万円

企業規模		平均年収
個人の事業所		232万円
株式会社 （資本金階級別）	2,000万円未満	349万円
	2,000万円以上5,000万円未満	361万円
	5,000万円以上1億円未満	362万円
	1億円以上10億円未満	392万円
	10億円以上	481万円

【関連記事：大企業とベンチャーはどう違う？転職で迷っている方、必見！】

平均よりも年収が低いと感じたときの対応4つ

これまでの内容を確認して、「平均よりも収入が低く感じる」「自身の年齢や職種を考慮して今の年収はおかしいのでは？」と感じる方もいるのではないでしょうか。ここでは、自身の年収が平均よりも低いと感じた場合の対処法について解説します。

1．昇級を目指す

年収が平均よりも低いと感じる場合、昇給を目指すことは収入を増やす手段のひとつです。たとえ転職や副業が難しい場合でも、昇給は現実的な選択肢です。

同じ年齢でも役職の有無で収入に差が生じることがあり、昇給はその差を縮める手段といえるでしょう。ただし、「昇進したい」と思っても、すぐに昇進が実現するわけではないので、長期的かつ計画的に行動することが重要です。

2．副業をする

収入が不足していると感じる場合、副業を始めるのもひとつの方法です。副業にはアルバイトだけでなく、クラウドソーシングや業務委託などの形態も考えられます。

クラウドソーシングを利用すれば、自宅で気軽に仕事を始められるでしょう。ただし、副業は主業をサポートするものであるため、主業に悪影響を及ぼさないように調整する必要があります。

また、会社が副業を禁止している場合もあるので、事前に就業規則を確認することが必要です。

3．資産運用を始める

収入を増やす方法として、資産運用もあります。資産運用は投資や資産の有効活用を通じて、将来の資産を増やすことを目指す手段であり、現在の収入が少なくても将来の経済的な安定を図ることが可能になります。

資産運用はリスクも伴いますが、計画的かつ長期的な視野で行うことで収入を増やせるでしょう。適切に資産運用を行うためには、リスク管理と自身の目標に合った戦略を練ることが鍵となります。

4．転職をする

年収を向上させるためには、年収相場が高い業界や企業に転職するのもひとつの方法です。令和3年の賃金構造基本統計調査によれば、企業の規模が大きくなるほど給与相場が高くなる傾向があります。

また、業界によっても年収に差が生じることがあり、金融、メーカー、総合商社、IT／通信などの業界は特に年収が高い傾向にあります。先述したリストから企業規模や年収相場が高い業界を選ぶなど、転職の参考として見るとよいでしょう。

【関連記事：転職で年収アップする方法は？成功する人の特徴やよくある失敗例などを紹介】

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サラリーマンの平均年収でよくある質問

続いて、サラリーマンの平均年収でよくある質問について解説します。自分の年収に疑問を持っている方はぜひ、参考にしてみてください。

大卒サラリーマンの平均年収はどのくらい？

大学卒業者（大学院除く）の平均年収は、男性が470万円、女性が353万円です（令和4年賃金構造基本統計調査参考）。これに賞与約60万円と平均残業代120時間分（×1,000円）を加えると、男性は542万円、女性は425万円になります。

手取り収入は一般的に総収入の0.8倍とされています。賞与を含めた場合、男性は433万円、女性は340万円の手取り収入です。

「年収が高い」と思われるのはいくらから？

「年収が高い」と見なされる金額には厳密な基準はありませんが、一般的には平均年収443万円の約2倍である800万円が、パートナーが専業で家事や子育てに専念できるラインとされています。 また、平均年収以上である年収600万円以上でも「勝ち組」と見なされる場合もあるでしょう。

ただし、現在の物価上昇の状況を考慮すると、年収600万円でも家計が厳しくなる可能性が高いです。 そのため、パートナーと合わせて年収1,200万円以上の収入を得ることが、より安定した生活を実現できるといえるでしょう。

何歳になれば年収500万円を稼げるようになる？

全労働者の中で、平均年収が500万円に達している人数が最も多いのは、45〜49歳の年齢層です。国税庁が実施した「令和4年分民間給与実態調査」によれば、この年齢層の平均年収は521万円でした。

しかし、男女別で比較すると、男性は35〜39歳で平均年収500万円に到達しています。

一方で、女性はどの年代でも平均年収500万円を超えているケースは見られません。 年収500万円を得ることは、女性にとっては難しい課題といえるようです。

年収1,000万円超えの職業は？

年収が1,000万円を超える職業は、さまざまな業種や職種で存在します。ただし、これらの収入は経験、スキル、責任の度合い、地域、企業の規模などによって大きく異なります。

以下で、一般的に年収が1,000万円を超える可能性が高い、とされる職業の例を紹介するので参考にされてください。

①医師・歯科医師

医師の年収は、専門分野や経験年数、勤務先の病院やクリニックの規模などによって異なりますが、専門医や大学病院など経験豊富な医師は年収が高くなる傾向があり、1,000万円を超えることがあります。

また、歯科医師も診療所の規模や経験によって年収が変動し、人気のある歯科医師や専門的な治療を行う歯科医師であれば、年収が1,000万円を超える場合もあります。

②弁護士

弁護士の年収は経験や専門分野、所属する法律事務所の規模などによって大きく異なります。一般的に、大手法律事務所などに勤める経験豊富な弁護士は、年収が1,000万円を超える場合があります。

③経営者・企業幹部

企業の経営者や重要なポジションにある企業幹部は、企業の業績や規模によっては高額な報給与を受け取れるため、企業の最高経営責任者や幹部クラスになると年収1,000万円を超えることがあります。

そのほかにも、資産運用や金融に関するアドバイスを提供するファイナンシャルプランナー、高度な技術や経験を持つエンジニア、金融業界のなかでも投資銀行家など、高度な専門知識が求められる職種は年収1,000万円を期待できるでしょう。

年収アップを目指すなら転職も選択肢のひとつ！

年収をアップさせたいと思っていても、多くの人は今の仕事を続けたままで収入を上げるのは難しいと感じていることでしょう。手っ取り早く年収アップを狙うのであれば、転職をするのが効果的です。

転職において「何から始めたらいいのかわからない」という方は、まずは現在の自分の市場価値を診断することから始めましょう。現在の市場価値がわかれば、今後どのような行動を取るべきかを判断する材料となります。

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