「ポスドクとして研究を続けているけれど、将来が不安」
「任期付きの不安定な状況から抜け出したいけど、どうすればいいのだろう」

ポスドクとしてのキャリアや将来について、このような悩みを抱えている方もいるのではないでしょうか。 そこで本記事では、ポスドク問題の概要や不安定な状態であり続けることのデメリット、そのような状態から抜け出すための方法などを解説します。

ポスドクとしてのキャリアに不安を感じている方は、ぜひこの記事を参考にしてください。 また、ポスドクの将来性やキャリアに不安を感じている方は、抜け出すための方法の1つとして転職をおすすめします。

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ポスドクとは？

ポスドクとは、「ポストドクター」の略称です。大学院の博士後期課程（ドクターコース）を修了して博士号（ドクター）を取得した後に、大学や公的研究機関などで任期付きの研究員として研究活動を行う人のことを指します。

「博士研究員」とも呼ばれます。 ポスドクは本来、常勤の研究職（パーマネント職）に就くための一時的な状態という位置づけです。

しかし、政府の政策によりポスドクが急増したにもかかわらず、それに見合うほどパーマネント職の求人が増えませんでした。これが、後述する「ポスドク問題」の要因となっています。

ポスドク問題とは？

ポスドク問題とは、大学院の博士後期課程を修了した人材が、大学や研究機関で任期付きの研究員（ポスドク）として採用されるものの、その任期が終了した後に正規雇用の研究職（パーマネント職）に就けず、不安定な雇用状況から抜け出せない人が増加している社会問題のことです。

この問題の背景には、1990年代に日本で実施された「大学院重点化政策」があります。この政策により、博士号取得者は大幅に増加しました。

一方で、増えた博士人材の受け皿となる正規雇用の研究職や産業界での採用は、あまり増えることはありませんでした。

その結果「大学院の博士後期課程を修了したにもかかわらず、安定した職に就けずに不安定な生活を送らざるを得ない人が増えた」という状況が生まれ、これがポスドク問題として認識されるようになったのです。

科学技術・学術政策研究所が公開している資料によると、2021年度のポスドクの人数は13,657人であり、全体としては減少傾向が続いています。しかし、依然として多くの方がポスドクとして不安定な状況に陥っており、その後のキャリア形成や生活の不安定化が課題となっています。

引用：「ポストドクター等の雇用・進路に関する調査(2021年度実績)」［調査資料-337］を公表しました（3/22）｜科学技術・学術政策研究所

不安定なポスドクであり続けることの問題点

ポスドクという不安定な立場に長期間留まるのは、あまりおすすめできません。なぜなら、下記の問題があるからです。

• 大学に正規雇用されるとは限らない
• 収入が不安定になりやすい
• 精神的につらくなりやすい
• 受けられる社会保障が手薄になりやすい
• 研究内容によっては転職しにくくなる
• 将来的に生活が困窮するリスクがある

大学に正規雇用されるとは限らない

ポスドクであり続けることの最大の問題点は、任期終了後に大学や研究機関で、正規雇用の研究職（パーマネント職）に就けるとは限らないことです。 前述したとおり、政府の大学院重点化政策が行われて以降、博士号取得者は増加しましたが、正規雇用のポスト数はそれほど増えていません。

そのため、限られたポストを多くのポスドクが争う形となり、どうしても正規雇用に至らないケースが多く発生してしまいます。 その結果、再びポスドクとして活動を続けたり、非正規など不安定な立場での就労を余儀なくされたりする人も多いです。

【関連記事：30代で契約社員はやばいといわれるのはなぜ？向いている人の特徴や正社員になる方法も解説】

収入が不安定になりやすい

ポスドクの収入は、働く時間や専門分野、所属する研究室の予算などによって大きく左右されます。

2021年度の調査では、ポスドクの月収について、男性は35〜40万円、女性は30〜35万円がボリュームゾーンというデータが示されています。一方で男女ともに、1割を超えるポスドクが月収15万円以下の職に就いている、というのも現状です。

引用：ポストドクターのキャリアと課題 －全国調査から読み解く日本のポスドクの現状－｜科学技術・学術政策研究所

月収のボリュームゾーンだけに注目すると、それなりにもらっているという印象を受けるかもしれません。しかし、一般的な会社員よりも高い月収を得られたとしても、任期が終了すれば収入が途絶える可能性があります。

ときには、一般的な会社員と同程度、あるいはそれ以下の年収となることも珍しくありません。このように不安定な立場であることや、場合によっては一般的な会社員よりも収入が低くなるケースがあることが、ポスドクであり続けることの問題点といえます。

【関連記事：サラリーマンの平均年収は460万円｜年代別・職業別データなど詳しく解説！ 】

精神的につらくなりやすい

ポスドクには、任期内に一定の研究成果を出すことが求められます。そのプレッシャーのなかで研究をしつつ、将来のキャリアパスを考え、場合によっては転職活動も行わなければならないケースがあります。

「次のポストは見つかるだろうか」 「このまま研究を続けていけるのだろうか」 このような不安を抱えながら研究に集中することは、精神的に大きな負担です。結果的に精神的につらくなりやすいのも、ポスドクであり続けることの問題点といえます。

【関連記事：仕事がつらいときはどうしたらいい？原因や対処法などを紹介】

受けられる社会保障が手薄になりやすい

ポスドクの雇用形態によっては、社会保障が手薄になる可能性があります。たとえば短時間だけポスドクとして研究を行う場合は、労働時間が短くなるため、社会保険の加入条件を満たせません。

その結果、国民年金のみの加入となったり、国民健康保険料を全額自己負担しなければならなかったりします。将来受け取れる年金額が少なくなったり、保険料の支払いが苦しくなったりするリスクがあるのもポスドクの問題点といえるでしょう。

研究内容によっては転職しにくくなる

「ポスドクとしてのキャリアには将来性がないから」と民間企業への転職を考えても、研究内容によっては難しい場合があります。ポスドクが民間企業への転職を考える際、自身の研究内容が企業のニーズと合致するかどうかが重要です。

たとえばIT分野や製薬・バイオテクノロジー分野など、産業界でも直接的に活かせる研究を行ってきた場合は、比較的スムーズに転職できる可能性があります。

しかし、基礎研究分野や人文科学・社会科学分野など、直接的にビジネスへ結びつきにくい研究内容の場合、専門性を活かせる求人が少なく、転職活動が難航するケースもあります。

将来的に生活が困窮するリスクがある

収入の不安定さ、社会保障の手薄さ、そして任期満了後のキャリアの不確実性などが重なることで、将来的に生活が困窮するリスクが高まります。 なぜなら、任期が終了するたびに新たな職を探さなければならず、その間の収入が途絶える可能性があるからです。

年齢を重ねるにつれて、新たなポストを見つけたり、民間企業へ転職したりすることも難しくなりやすいでしょう。 このように、ポスドクとしてキャリアを重ねると、将来的に行き詰まってしまうリスクが高いです。

ポスドク問題から抜け出すなら転職を視野に入れるのもあり

もしあなたが現在29歳以下で、大学や研究機関での正規雇用に強いこだわりがなければ、この機会に民間企業への転職を本格的に考えてみるのもおすすめです。 一般的に、就職や転職は年齢が若いほうが有利です。研究で培った論理的思考力や課題解決能力、専門知識は、民間企業でも高く評価される可能性があります。

近年では、積極的にポスドクを採用する企業もあります。 実際、若い人のポスドクは減ってきています。内閣府の資料によると、29歳以下のポスドクは減少傾向です。一方で40歳以上のポスドクは増加傾向にあることがわかっています。

引用：(11)ポスドク人数・年齢階層別ポスドク数｜内閣府

これは、若い人がポスドクという道を選ばなかったり、途中で民間企業などに転職している人が増えていたりする可能性を示唆しています。一方で、中高年のポスドクが依然として不安定な立場に置かれている状況も浮き彫りになっているのです。

しかし、近年は人手不足であるため、たとえ40歳以上であっても正規雇用にこだわらなければ、就職できる可能性は十分あります。契約社員や派遣社員、アルバイトといった形で希望する業界に入り、実務経験を積んで正規雇用としての就職を狙う、という道も考えられるでしょう。

正規雇用の研究員にこだわり続けることが、かえって状況を悪化させ、将来的な生活困窮リスクを高めてしまう可能性も否定できません。一度視野を広げ、民間企業への転職という選択肢を真剣に検討してみてはいかがでしょうか。

ポスドクの採用に積極的な業界

ポスドクが持つ専門性や研究能力は、特定の業界で高く評価される傾向にあります。ここでは、ポスドクの採用に比較的積極的な業界をいくつかご紹介します。

製薬業界

製薬業界、特にバイオテクノロジー関連のベンチャー企業などでは、研究開発職としてポスドク経験者を積極的に採用する動きがあります。医薬品の開発には高度な専門知識が不可欠であり、関係する研究を行ってきたポスドクは、即戦力として期待されています。

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IT業界

IT業界ではAI（人工知能）やビッグデータ解析、機械学習といった先端技術分野で、高度な専門知識を持つ人材が常に不足しています。 情報科学や統計学といった分野の研究経験を持つポスドクは、これらの分野でその能力を活かせる可能性があります。

プログラミングスキルやデータ分析スキルがあれば、さらに転職で有利です。

【関連記事：IT業界への転職は難しい？需要や働き方・未経験転職のポイント 】

コンサル業界

コンサルティング業界では、クライアント企業の抱える課題を分析し、その解決策を論理的に提案する能力が求められます。

ポスドクなら、研究活動を通じて培ってきた高度な論理的思考力、情報収集・分析能力、仮説構築・検証能力などを、コンサルティング業務で活かしやすいです。特定の専門分野に関する深い知識も、業界特化型のコンサルティング職では強みになるでしょう。

【関連記事：未経験からコンサルに転職することは可能？求められる能力や転職を成功させる方法を紹介】

ポスドクの就活を成功させる方法

ポスドクが民間企業への就職・転職を成功させるためには、いくつかのポイントがあります。

自己分析を行う

まずは自己分析を行いましょう。自分の強みや弱み、興味や価値観、キャリアにおける目標を把握することで、自分に合った業界や企業を見つけやすくなります。

また、自己分析を通じて自己理解を深めれば、応募書類の作成や面接での自己PRにも役立ちやすいです。

転職アプリ「ミイダス」には、簡単な質問に答えるだけで自分の行動特性や思考性などを客観的に把握できる「コンピテンシー診断（特性診断）」というサービスがあります。自己分析の一環として活用してみてはいかがでしょうか。

【関連記事：転職できる？可能性診断ならミイダスの「コンピテンシー診断（特性診断）」】

これまでの経験を棚卸しする

博士課程での研究活動はもちろんのこと、それ以前の学生時代の部活・サークル活動やアルバイト経験など、これまでの人生経験を振り返り、棚卸しをすることも大切です。

• 研究テーマに対してどう取り組み、どのような成果を挙げたのか
• リーダーシップを発揮した経験やチームで協力して何かを成し遂げた経験、困難な課題を乗り越えた経験などはあるのか
• アルバイトなどでどのような業務を行い、何を学んだのか

これらの経験を具体的に洗い出して自分のスキルや強みを再認識することは、志望する業界や職種を考える際の判断材料になります。また、採用面接で「これまでの経験で得たこと」を問われた際に、説得力のある回答をしやすいです。

ポスドクを積極採用している企業へ応募する

自己分析と経験の棚卸しができたら、実際に応募する企業を選定し、応募書類を作成して提出しましょう。 前述した製薬業界、IT業界、コンサル業界のように、ポスドクの専門性や研究能力を評価し、積極的に採用を行っている企業にアプローチするのがおすすめです。

もちろん、これらの業界以外でも、あなたの興味やスキルに合致する企業があれば、積極的に応募してみましょう。

【関連記事：転職理由と志望動機の違いとは？一貫性を持たせる方法や例文を紹介！】
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知人のコネを頼ってみる

「ポスドク問題」という言葉があるように、ポスドクの就職・転職は決して簡単ではありません。就職・転職支援サービスを活用するのもよいですが、それと並行して、知人のコネを活かせないか検討してみるのもおすすめです。

企業によっては採用コストを抑えるために、公募ではなく社員の紹介（リファラル採用）で人材を採用しているケースもあります。大学の研究室の先輩や同僚、指導教官、友人など、さまざまなつながりを活用してみましょう。

スカウトを活用する

転職支援サービスの中には、スカウト機能を提供しているところがあります。スカウト機能は、自分の履歴書や職務経歴書をサイトに登録しておくと、それを見た企業の人事担当者やリクルーターから直接オファーが届くサービスです。

自分で求人を探して応募する手間が省けるだけでなく、自分では見つけられなかった企業や、自分のスキルや経験に興味を持ってくれた企業からアプローチがあるため、効率的に転職活動をすすめられます。研究活動に忙しいポスドクの方は、スカウトを活用した転職活動がおすすめです。

【関連記事：転職サイトでスカウトが届く仕組みとは？怪しい？届きやすくなるコツも解説】

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ポスドクであることに不安を感じているなら行動を起こそう

本記事では、ポスドク問題の概要やポスドクであり続けることのリスクなどについて解説しました。 不安定なポスドクから抜け出す方法の1つに、民間企業への転職という選択肢があります。

ポスドクとしてのキャリアに不安を感じているのであれば、まずは現状を正確に把握し、少しでも行動を起こすことが大切です。 大学や研究機関で正規雇用されることだけがすべてではありません。あなたが研究で培ってきた能力は、民間企業でも活かせる可能性があります。

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